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米上空で謎の金属球8,000個超、正体は未確認・・・近年、米国上空で小型の金属球が数千個にわたり目撃されており、米国防総省も調査に乗り出している。
未確認飛行物体（UFO、UAP）などの目撃情報をリアルタイムで収集・分析するプロジェクト「エニグマ（Enigma）」によると、2022年12月から今年6月までに米国内で謎の金属球体が目撃された事例は8,000件を超えるという。このうち422件には具体的な目撃内容が含まれ、大半はニューヨーク州やカリフォルニア州、アリゾナ州の米軍関連施設周辺での目撃だった。目撃時間は主に深夜1時から4時の間であったという。目撃者は民間人からパイロット、軍関係者まで幅広く、「球体が極めて高速で移動する前に静かに旋回していた。消えた後は痕跡が残らなかった」と口を揃える。中には映像やレーダーで確認されたケースもある。公開された映像では、軍事基地上空を小型の物体が高速で通過する様子が確認され、球体は完全な円形で、表面は硬い金属とみられる。6月、ニューヨーク・ブルックリンの米陸軍基地フォートハミルトンで問題の金属球体を目撃した人物は「事務所に入る途中に見上げたところ、金属性の液体のような材質の球体が約2分間浮かんでいた」と証言した。自然現象である可能性が高いが、未解決の目撃も存在することから、米国防総省の未確認現象研究部門AARO（全領域異常対策室）も調査に乗り出した。AAROの年次報告書によれば、2023年5月から翌年6月までの757件の関連事例のうち21件が未解決のまま残っているという。米国防総省や非営利団体の全米UFO報告センター（NUFORC）も注目しているが、明確な解釈は示されていない。エニグマは、米国内の軍事基地周辺での目撃報告が360件以上あるとし、ニューヨークのフォート・ハミルトンやアリゾナ州パパゴ軍事保護区、ロサンゼルス空軍基地では5マイル（約8km）以内まで接近したとの報告もあると伝えた。また、テキサス州やフロリダ州でも目撃が相次ぎ、今月初めにはフロリダのディズニーランド上空でも光る球体が確認されたという。金属球体、中国・ロシアの新型監視装置か・・・一部では、この謎の金属球体が中国やロシアなどの新型監視装置の可能性が指摘されている。2022年にニューヨーク・タイムズは、政府関係者が「レーダー監視を回避できる高度なドローンの可能性がある」との仮説を示したと報じている。正体不明の金属球は米国だけでなく、コロンビアでも目撃された。6月にはコロンビアのバジェ・デル・カウカ州ユンボのサトウキビ畑上空で、金属とみられる球体がジグザグに移動する映像が撮影された。目撃者は「地上に浮かび、高速で自由に動いた」と証言した。UFO関連の専門家でメキシコのハイメ・マウサン氏は「映像の球体は地球上の技術ではない可能性がある」と指摘し、コロンビアのグアダラハラ・デ・ブガ（以下ブガ）地域で発見された球体と類似していると述べた。UFOか新型監視装置か？米上空に“謎の金属球”8,000個超！国防総省も緊急調査、専門家「地球技術とは思えない」。UFOか新型監視装置か？米上空に“謎の金属球”8,000個超！国防総省も緊急調査、専門家「地球技術とは思えない」3月にも、コロンビア・ブガ地域で重さ約2kgの金属球が発見されている。実際に回収した住民によと、触れると冷たく、触れていない時は強い熱を放出していたという。最初に金属球を発見した男性は、現地メディアに対し「球体に触れた後、数日間にわたり原因不明の吐き気に悩まされた」と証言したうえで、「政府から球体を引き渡すよう要求されたが拒否し、代わりに別の研究機関に提供した」と語っている。また、ブガで発見された球体は非常に精密な微小球体（直径1〜1000マイクロメートルの小型で球形の粒子）で構成されているとの説もある。メキシコ国立自治大学の研究チームは、ブガ地域で金属球が確認された時期に強力なイオン場が放出されていたことを分析結果として発表した。さらに、AAROの前所長であるショーン・カークパトリック氏は「2022年、中東でもMQ9リーパー・ドローンのカメラに金属球が捉えられた」と主張している。この事例はAAROが公式に公開した例の一つだが、オープンソース調査メディア「ベリングキャット」は映像解析の結果、球体はフィルムバルーンである可能性が高いと結論付けた。フィルムバルーンは、光沢があり微妙に反射する金属ポリエステルフィルムで作られた、光沢のある銀色に反射する表面の風船のことである。米国防総省もまた、これらの事例について「地球外技術の証拠と見なせる信頼性のある証拠は発見されていない」としている。
〇未確認飛行物体「UFO」は、宇宙から飛来してくるもの――。そんなイメージが変わりつつある。「偵察用気球」が日本と米国を騒がせ、防空システムをかいくぐるドローン（無人機）がウクライナや中東で使われる。日本でもUFOを単なるオカルトではなく、「安全保障上の脅威」として捉える動きがある。衆議院議員会館の地下で8月7日、ある会合が非公開で開かれた。議題は、九州電力玄海原発（佐賀県玄海町）の上空で確認された「三つの光」についてだ。7月下旬の夜、玄海原発の正門付近で警備員4人が上空にドローンのような三つの光を見つけた。光は約2時間にわたり断続的に確認された。だが、敷地内や周辺からドローンは発見されておらず、現在も特定には至っていない。この事案を問題視した国会議員らが、原子力規制庁、防衛省、国土交通省からヒアリングした。出席した元防衛相の浜田靖一衆院議員は会合後に取材に応じ、「光の正体が何なのか。わからなければ防衛省、警察庁、どこが対処するかも決められない。正体不明のものを分析し、はっきりさせることが国家の役割だ」と話した「目視ではなぜか確認できない」浜田氏は、「UFO議連」の会長を務める。「安全保障から考える未確認異常現象解明議員連盟」の通称で、昨年6月に設立された。最高顧問に石破茂首相、幹事長に小泉進次郎農林水産相らが名を連ねる。これまで2度の総会を開き、米国で未確認飛行物体（UFO）を含む未確認異常現象（UAP）政策に取り組む政治家からオンラインで意見を聞くなどしてきた。UFO議連は今年5月、防衛省にUAPについて情報収集する専門部署を設置するよう求めた。提言書を受け取った中谷元・防衛相は「識別不能の物体を含めて、緊張感をもって情報収集にあたっている。多様化、複雑化する空からの脅威への対応能力の強化に取り組んでいる」と述べた。
