「節分天井彼岸底」。

〇トランプ関税の煽りを受けて、世界の株式市場は「弱気相場」へと突入した。日本株：日経平均は短期的には35000円台まで軟化か ？？。日経平均の31,458円(24/8/5)からの反騰は、40,281円(24/12/27)で頭打ちとなり、下値固めの局面へ移行。36000円割れまで軟化する可能性があるが、4～5月までに短期的な二番底固めが終われば、持続的な上昇局面へ移行するとみられる。株式相場の格言で「節分天井彼岸底」と言われるが、3月末は大半の企業の決算月で、高配当株狙いの好機でもある。押目が深ければ反騰も大きい。内需関連の好業績・高配当株の押目を狙って動いてみよう。「山高ければ谷深し谷深ければ山高し」。「この秋は雨か嵐か知らねども今日の仕事の田草とるなり」。

〇日経平均株価は3月11日の取引時間中、一時3万6000円を割り込み3万5987円の安値をつけた。だが、先週はついに「2つの底入れシグナル」が出た。■日経平均は「PERの下限」に達した・・・その1つはPER(株価収益率)だ。11日の予想EPS(1株当たり利益)である 2487.7円で計算すると、この「瞬間安値」のPERは14.46倍になる。まだ記憶に新しいが、日経平均は昨年8月5日に起きた史上最大幅4451円の下げで3万1458円となり、一時PERも13.01倍まで低下した。その後、わずか1カ月で3万8700円台までの急騰劇を演じたが、この急騰時のPERは15.87倍だった。さすがに急速な戻しに対する利益確定売りも出たため、9月11日には3万5619円までの押し目を入れたが、この9月11日のPERは14.61倍であり、それが今年3月10日までのPERの下限になっていた。だが先週11日の「瞬間PER14.46倍」はこれを下回り、直近の最低レベルになったと同時に、引けには14.79倍まで戻った。日経平均の日足チャートは長い下ヒゲを出し、下値確認の強いシグナルとなった。2つ目は、14日に起きた日経平均の「幻のメジャーSQ」現象だ。これは、1つ目の下値確認の強いシグナルに、さらなるダメ押しを入れることになったと言える。

〇東京市場(日経225)半年間のチャート。

〇（ブルームバーグ）： ゴールドマン・サックス・グループは、Ｓ＆Ｐ500種株価指数の目標水準を下方修正した。米経済の先行きへの懐疑的見方が強まっていることがあらためて示された。ゴールドマンのストラテジストらはＳ＆Ｐ500種の年末目標を6200と、従来の6500から引き下げた。これは11日の終値から11％上昇する可能性を示唆する。同行は今回の目標下方修正で、ハイテク大手７社「マグニフィセント・セブン」の株価が下落していることも考慮した。デービッド・コスティン氏とジェニー・マー氏らストラテジストは11日付リポートで「今回の見通し修正は、われわれの米経済チームが最近行った国内総生産（ＧＤＰ）成長率予想の下方修正や、想定関税率の引き上げ、通常は株式のリスクプレミアム拡大と関連付けられる不確実性の高まりを反映している」と説明した。地政学的な不確実性が高まる中、米経済成長に懸念を示す銀行が増えており、ゴールドマンもこの流れに加わった。シティグループとＨＳＢＣホールディングスのアナリストらは今週、米経済に関する同様の懸念を理由に、米国株の投資判断を引き下げるとともに、他の国や地域の株式に好機があるとの見方を示した。ＪＰモルガン・チェースやＲＢＣキャピタル・マーケッツのアナリストらも、2025年の株式相場に対する強気の見通しを修正した。

〇（ブルームバーグ）： トランプ大統領が仕掛ける貿易戦争を背景に米株式市場が調整局面に向かっているにもかかわらず、強気相場に乗ってきた個人投資家は今のところ自信を失っていない。ＪＰモルガン・チェースのグローバルクオンツ・デリバティブ（金融派生商品）担当ストラテジスト、エマ・ウー氏によると、個人投資家は12日までの１週間に73億ドル（約１兆1000億円）を株式に投じ、テスラなど長らく人気の銘柄への投資を膨らませた。個人投資家は、上昇トレンドに乗ったわけではない。Ｓ＆Ｐ500種株価指数は４％余り下落。大型テクノロジー銘柄はいっそう下げた。だがこうした動きもかかわらず、ナスダック100指数などの運用実績を増幅するレバレッジ型上場投資信託（ＥＴＦ）や、キャシー・ウッド氏が手がける「アーク・イノベーションＥＴＦ」といった人気ファンドにも多額の資金を投入した。一部の例外を除き米国株が毎年上昇傾向にある中、世界金融危機以降、個人投資家は自信を強めている。もっとも、必ずしも前向きな兆しではない。ウォール街の専門家は、トランプ氏の関税政策や連邦支出削減による経済への影響を見極めようと、少なくとも一時的に市場に対し慎重な姿勢を強め始めている。一方、個人投資家が一番最後に株式へのエクスポージャーを減らす傾向があり、相場の底入れには個人勢のそうした動きが見られなければならず、資金流入が続いている現状では底はまだ先との見方もある。ベテランのストラテジスト、ジム・ポールセン氏によれば、２月の個人投資家による株式保有は現金を50％上回った。1988年以降の弱気相場ではないＳ＆Ｐ500調整局面における平均最低水準に比べ、倍以上の高い割合だという。
〇米国市場(S&P500）一年間のチャート。

〇[１３日 ロイター] - 英金融大手バークレイズは１３日、米通商政策の不透明感を背景に米労働市場が減速していることを踏まえ、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による年内の利下げ見通しは２回と、従来の１回から引き上げた。６月と９月にそれぞれ２５ベーシスポイント（ｂｐ）の利下げを予想。従来は６月の２５ｂｐの利下げ１回とみていた。バークレイズのアナリストらは、労働市場の減速に伴って労働需要が減ると予想。「雇用増加ペースの比較的急な減速でも失業率は緩やかな上昇にとどまると考えている。失業率は１０月に４．３％でピークに達するだろう」との見方を示した。バークレイズは、６月の利下げは成長鈍化の兆候と失業率上昇への対応、９月は失業率上昇とインフレ率の改善の兆しを踏まえたものになるとみている。その後は、２０２６年３月に利下げを再開するまで金利が据え置かれると予想している。２５年第４・四半期（２５年１０－１２月期）の成長率見通しは前期比０．７％と、従来の１．５％から引き下げた。

〇3月13日２０時、我が家で眺めたプレ満月。明日14日(15時55分）が満月だ。明日は晴天の予報なので、綺麗な満月を眺めることが出来そうだ。「世界の恒久的平和を満月に祈ろう！！」。